経済不況と緊縮財政の中、事業コストの縮減・環境負荷の低減・施設の複合化・老朽化対策と耐震補強など、学校施設に対する要求は多大となっています。平成の市町村合併と少子高齢化による学校統合・閉校が都市圏でも広がり、小中一貫校の動きも活発化してきています。
　依然としてアメニティーが低く、ローコスト建築である学校も「開かれた学校」をキーワードに小学校のオープンスクール、中学校での教科教室型学習プログラムの採用により学校施設も大きく変化しました。「地域社会に開く」ことも、コミュニティースクールの概念により地域と学校がともに子どもを育て、ともに見守るシステムも確立し始めています。

　中学校では校区自由化も提言され、「子どもたちのよりよい育みの環境を創造することで豊かな地域社会の実現をめざす」ことが重要な課題であります。「サステナブルなまち育て」の究極は、その校区の子どもを増やし続けることであると叫ばれています。
未来の学校づくりを「子どもたちの視点でつくる」謙虚な姿勢で創り続けることが求められる「時代でもあり社会環境」でもあります。